3度の飯よりクルマが好き!

車の下取り手続きに必要なものや手順。必要書類やフローを教えます!

下取り手続きに必要な書類は?

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ディーラーに車を下取ってもらう際は基本的には必要書類に記入・捺印するだけで、あとはディーラー任せで大丈夫です。

だからといって、ディーラーの言われるままに放っておいていいわけではありません。

  • 下取りにはどんな処理が必要なのか?
  • どんなところに注意したおけばいいのか?
  • ディーラーの言うことを鵜呑みにしてもいいのか?

など注意してもらいたいポイントはいくつもあるのです。

「担当営業を信用しているから」

というのもいいかもしれませんが、できるだけメリットの高い下取りにするためにもこれらポイントは知っておいて損はありません。

それでは今回はクルマの下取り時に知っておいてもらいたい重要なポイントについて説明していくことにしましょう。

車下取り手続きのフローと必要書類

下取り手続きのフローは?

それではまず車下取りのフローを簡単に説明しておくことにしましょう。下取り依頼してから引渡しまでの大まかなフローは下記のとおりです。

  • 下取り車の査定
  • 査定額の提示
  • 下取り金額の交渉
  • 新車購入の契約に合わせて必要書類に記入・捺印
  • 新車納車時に引渡し

新車購入手続きとともに下取り手続きが行われるので手間はかかりませんし、新車納車に合わせた引渡しとなるので代車の手配の必要ありません。

手間のかからないこのスムーズさが下取りの一番大きなメリットなのです。

必要書類にはどんなものが必要になるの?

それでは下取りで必要な書類にはどのようなものがあるか、その書類はどのようなものなのでしょうか。

下取り時に必要になってくる書類は下記のとおりです。

 自動車検査証

一般的には車検証と呼ばれ、車の所有者とその仕様を証明するための証書です。法律で常時車内に保管しておくことが義務付けられており、通常は助手席前のグローブボックスに入れられています。紛失した場合は運輸支局で即日再交付が受けられます。

自動車納税証明書

車を所有した場合、毎年自動車税が徴収されます。これはその税金を納めた証として発行される証書です。下取り時には最新のものが必要となってきます。紛失した場合には、軽と普通車で再発行の窓口が違います。

普通自動車 → 都道府県の税事務所

軽自動車 → 市町村役所

で再発行が可能です。また未納税の場合、車の売却はできません十分に注意してください。売却時は自動車税を支払ってからにしましょう。

自賠責保険証明書

自賠責保険、いわゆる強制保険に加入していること証となる証明書です。車検時に加入することとなりますが、期限が切れている、または紛失している車の売却はできません。また紛失時には保険会社、もしくは購入先に問い合わせしてください。

リサイクル券

リサイクル料金が支払われている証の証書です。新車購入時に購入先から譲渡されます。通常は車検書とともに保管されていますが、紛失している場合は「自動車リサイクルシステムホームページ」でプリントアウトしたもので代用できます。

委任状

下取りする車の名義変更を新車購入先に委任したことを証明するための書類です。

署名・捺印が必要となり、捺印は、

普通自動車 → 実印

軽自動車 → 認印も可

となります。

譲渡証明書

車を譲渡したことの証となる証明書で署名・捺印が必要です。

捺印は委任状と同様、

普通自動車 → 実印

軽自動車 → 認印も可

となります。

印鑑登録証明書

市区町村に登録されている印鑑(実印)である証となる証明書です。下取り車が普通自動車の場合、実印での捺印が必要となってくるため、実印であることを証明するために必要となってきます。発行後3ヶ月以内のものが2枚必要になりますが、軽自動車の場合には認印での捺印が認められているので必要ありません。

下取り手続きで注意しておくポイントは?

下取りのフローと必要書類がわかったところで、次は手続きの際に必ず注意して欲しいポイントについて説明します。

そのポイントは下記の2点です。

  1. 書類は保管用に必ず一通りコピーをとっておく
  2. 下取り費用に要注意

下取り後にトラブルとなった場合に備える

ディーラーのように知名度があり信頼性が高いところでは下取り後のトラブルは心配する必要はないでしょうが、知名度の低い販売店や個人が経営する販売店で下取りしてもらう場合にはトラブルとなる可能性も。

実際、そういった販売店との取引後にトラブルとなった事例が何件も揚がってきています。その際、自分に非がないことを証明するためには契約時の書類は必要です。

面倒とはなりますが契約に要した書類一式は必ずすべてコピーをとっておくようにしてください。

下取り費用の請求には要注意!

今ではすくなくなってきましたがディーラーの中には、

  • 下取り査定費用
  • 下取り手数料

が請求されることもあります。以前は請求するのが当たり前という時期もあったようですが、今では請求しないところが大半です。

見積書に明記されている場合は必ず値引き交渉を行ってください。カットしてくれる可能性は大いにあります。

できるだけ無駄な費用はカットした契約を心がけてくださいね。

ディーラー下取りの注意点!買取査定を利用しよう

年式が古く、走行距離も超過走行という車の場合、満足いく査定金額が出ることはないでしょうし、最悪な場合、下取り価格が0円と査定されることもあります。

そうなっても、「まあ仕方ないか」と納得するのは早まった判断です。

登録後10年以上経過もしくは走行距離が10万kmを超えた車は査定はでないというのがディーラーの一般的な認識ですから、そんな車はすべて0円査定となってしまいます。

しかし、これはディーラーに限った話で中古車買取業者で査定してもらえば0円査定となることはほとんどないのです。

驚くような査定価格はつきませんが、少なくても数万円くらいの査定価格となるでしょう。

ディーラーで0円査定となった場合には、その査定金額を受け入れるのではなく、まずは中古車買取業者へ買取見積もりを依頼してください。

できるだけ高く売却したいのならば一括査定サイトを利用して複数社から見積もりをとるのもいい方法です。

ディーラーが0円査定を出す本当の理由

では中古車買取業者では査定が付く車がディーラーでは何故0円査定となるのでしょうか?

実はディーラーが0円査定を出すのには理由があります。その理由とは、販売できるルートが脆弱だからです。

ディーラーは新車購入を目的とした販売店ですから新車の販売力は強いのですが、中古車販売はその販売ルートが脆弱なために販売力は弱いのが実情です。

よって、転売しにくい車に査定額をつけて下取りすれば転売できず在庫となるばかりか、その間の管理費も発生する羽目になりかねません。

ディーラーが0円査定をする傾向が強いのは、0円査定を手っ取り早く危険回避する対処法の一つと考えているからなのです。

ディーラーで0円査定の車も、中古車買取業者ならば査定がつくチャンスがあります。そのまま鵜呑みにせず中古車買取業者へ査定見積もりを依頼するようにしましょう。

営業の「無料で廃車します」は信じるな!

「無料で廃車します」という営業トークは今やディーラー営業のお決まりトークとなっています。

そう言われて得した気分にならない方はいないでしょう。「それなら廃車にしてもらおうか」となるはずです。

しかしこの営業トークを簡単に信じないでください。ディーラーで0円査定だったとしても、その車が無価値であるとは限らないのです。

車の価値は年式や走行距離だけじゃない!

中古車としての価値は何も年式や走行距離だけではありません。

  • 中古パーツとしての価値
  • 海外需要としての価値

も立派な査定ポイントとなってくるのです。

走行できない状態であってもパーツ取りして中古パーツとして販売できますし、日本車は頑丈なため海外では「10年以上経過・走行距離10万km以上」の車も十分ニーズがあります。

ディーラーはこれらの販売ルートを持っていませんが、中古車買取業者の中にはこれら販売ルートをもち販売を得意としている業者も多くいます。

ですからディーラーで0円査定でも、中古車買取業者ならば査定が付く可能性はあるのです。

先払いしている諸費用も忘れないで!

車を所有すれば毎年4月1日に自動車税の納税が義務つけられます。また車検時には重量税と自賠責保険料を3年分前払いしています。

しかし、この3つは廃車時期に応じて月割で戻ってくるのです。

ディーラー営業が無料で廃車にすると簡単に言うのも、戻ってくる諸費用を当てにしてのことです。

信頼できる営業ならば戻ってくる金額の説明があり、査定額に上乗せしてくれるでしょうが、戻ってくる諸費用の話に触れない営業も少なくありません。

ディーラー営業が無料で廃車にすると言ってきた場合には、戻ってくる諸費用はどうなっているのかを必ず確認するようにしてください。

買取査定を利用して愛車の相場を知る

ディーラーの下取りは査定金額が中古車買取業者の買取よりも安くなる上、条件が悪い車だと0円査定となることも珍しくありません。

日本では新車購入の際に購入先ディーラーで下取りするケースが多い上、驚くことにディーラーの出す査定金額をすんなり受け入れる方が大半なのです。

しかし、交渉次第では下取り価格のアップを勝ち取ることも可能なのです。

0円査定が出てもすんなりOKせずまず保留してください。0円査定をすんなり受け入れるのは絶対にNGです。

新車の大幅な値引きはモデルチェンジ前や、決算期で営業が相当追い込まれている状態でもなければ期待できません。

加えて愛車の0円査定となれば、下取り値引きもまったく無くなってしまい、車をお得に買うという期待できなくなってしまいます。

つまり査定価格がいくらになるのかは値引き交渉を優位に進めるためにも大事なポイントとなってくるわけです。

ディーラーで0円査定が出るのは珍しいことではありませんが、これはあくまでも、

  • 年式
  • 走行距離
  • 車の状態

の査定ポイントだけ見て出された結果です。

中古車買取業者ならば、

  • 中古パーツ販売として利用可能か?
  • 海外輸出車として利用可能か?

の2つで可能と判断されればプラス査定となり、0円査定とはなりません。

さらに、

  • 自動車税
  • 重量税
  • 自賠責保険料

の3つは廃車時期に合わせて残りが払い戻しされます。よって、基本的に0円査定とはならないのが実情です。

中古車買取業者から見積を取れば査定が付く可能性が高いというわけです。

しかし、面倒なことは抜きにしてスムーズな取引がしたいという方もいるでしょう。

そうなればディーラー下取りを利用するしかないので、中古車買取業者で査定がついてもディーラー下取りで査定がつかないことには仕方ありません。

そこで挑戦して欲しいのが中古車買取業者からの査定価格を利用した価格交渉です。

買取査定の見積を利用した下取り交渉法

0円査定となったとしても交渉次第でいくらかの査定を得ることは可能です。

しかし、ディーラーは査定で車の価値はなしと判断しているので、何の交渉材料も持たず交渉に臨んでも査定を勝ち取ることはできません。

そこで利用してもらいたいのが中古車買取業者の査定見積もりです。ディーラーで0円査定となっても、中古車買取業者では大抵査定がは付きます。

また、複数社から見積もりを取ることで本当の査定価格がいくらなのか判断が付きやすくなります。

この査定価格を材料にして、「中古車買取業者では○○円の査定が付くのですが、本当に査定は0円なんでしょうか?」と切り出してみましょう。

ディーラーも新車を販売したい意図があるので、無下に断ることはないでしょう。きっといくらかの査定は出してくれるはずです。

しかし中には、「本当に無理なんです」と断ってくるディーラーもいます。

そんな場合はまず見積に、自動車税・重量税・自賠責保険料の払い戻しが反映されているかを見てください。

中古車買取業者では査定価格にこれらが上乗せされているのが一般的です。中古車買取業者が0円査定をしないのもこの払い戻しがあるからです。

見積に反映されていないならば、「諸費用の払戻金はどうなっていますか?」と必ず質問してください。

そうすればこの払戻金を査定価格に上乗せできる可能性が増えてきます。

お願いしますの一点張りでは0円査定をひっくり返すことは不可能ですが、今回説明した交渉法を実践すればいくらかの査定アップは獲得できます。

仕方ないと諦めずに必ず実践するようにしてくださいね。

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